パンデミック下のメキシコで １）露店商

 メキシコシティは、12月半ばから、「赤信号」。食料品店やスーパーなどの必要不可欠な事業以外は、皆、休業となり、飲食店もテイクアウトとデリバリーのみとなった。お昼時に外出している場合は、コンビニやファストフード店、屋台などで買ったものを、立ち食いするか、どこかベンチを探して食べるしかない。そこでも消毒が必要だし、外出時はマスクだけでなく、アルコールや除菌用ティッシュなどが手放せない。

それでも人通りの少ない住宅街や裏通りを歩いていると、時折、普通にテーブルで数名が食事をしている食堂や、屋台の前に置かれた椅子に腰掛けてタコスを頬張る人を見かける。商売をする側にとってみれば、その場で食べたい客に応じるのが、売り上げを確保するのに不可欠だという話だろう。

旧市街に近い露店街や衣料品店街、ソカロ（憲法広場）の周辺に出る露店では、食べ物、衣料、スニーカー、電化製品、スポーツ用品、なんでも販売が続いている。彼らは、１日店を休めば、子どもに食べさせるものすら買えなくなるからだ。

露店街に近い広場の片隅にある保育園の取材をしていた私と篠田（わがパートナー）は、その様子を観察しながら歩いていた。すると、急に正面から、道端で売っていた商品を包んだ風呂敷状のビニールを抱えて走ってくる人たちが。それを見た露店商も、慌てて店をたたみ、通り沿いに立つアパートの中へと消えていく。衣料品店も、シャッターを降ろし始める。しばらくして、警察が遠ざかったことを確認すると、また商品を持ち出しはじめた。

さらに進むと、こちらはのんびり商売が続いている。そこで、篠田がその風景をビデオで撮影し始めた。と、突然、トランシーバーを持った男がひとり、背後から駆け寄り、篠田の肩を掴んで「撮影はダメだ」と言いながら、顔を覗き込む。

「あ、ごめん！」。相手が外国人だと知った途端、丁寧に謝り去っていった。

男は、このあたりの露店で商売をする者たちのグループのメンバーで、警察の取り締まりが来たら、さっと店を撤収できるように知らせる連絡係だ。篠田を警察の手先だと勘違いしたのだろう。

コロナが来ようが、なにが来ようが、売らなきゃ食べられない都会の露店商たちは、あの手この手で抜け道を考え、商売を続ける。田舎と違って、食料だけは自分の畑で確保しよう、なんてことはできないからだ。

政府による休業補償も、役人や政党、地域を仕切る元締めにコネがないと、給付対象リストにすら、入ることができないという。コネがあっても、大抵は「お金（賄賂）」がかかる。

「だから、商売をやめるわけにはいかないのよ。病気に苦しむ前に、飢えに苦しむ羽目になるから」

露店商の子どもたちを預かる保育園を運営する友人は、そうため息をつく。

怒れる者、隷属を拒絶する者

 朝日新聞に、政治学者の豊永郁子氏が、ミュージカル「レ・ミゼラブル」の有名な「民衆の歌」の日本語歌詞には、オリジナルの歌における重要な言葉、「怒れる者たち」と「2度と奴隷にならない」という言葉がない、と書いていた。ただ漠然と「自由のために戦う」という感じになっているというのだ。

「奴隷」と言われてもピンとかないから、ということか？　その疑問から、再び　Black  lives matter 運動に対する日本人の反応が頭をよぎった。これは人種差別問題だから、日本人にはあまり関係ない。そういう感覚から来ると思われる反応の鈍さに、改めて危機感を覚える。

なぜなら、この運動は、社会において誰かや何かに怯え、虐げられ、隷属させられることに対する抗議だからだ。それでも「奴隷制を知らないから、わからない」と言うのなら、まず奴隷制や、その下で生きることを強いられた人々とその子孫が、社会でどういう状況に置かれてきたのかということを、きちんと知るべきだ。そして、彼らが感じていることを理解しようとするべきだ。そうすれば気づくだろう。「2度と奴隷にならない」ということは、足に鎖をつけられたり、鞭打たれて働かされたり、蔑視されたりすることはもうゴメンだ、というだけの意味ではなく、誰かや何かに隷属することを拒絶する、ということだと。

それは、人間としての権利と自由を奪うものに対して、心底怒れる者たちの闘いだ。この「怒れる者たち」という言葉は、2011年5月15日にスペインで起きた市民運動、通称「15M」運動においても、使われた。そこに参加した市民を、メディアがそう呼んだのだ。その表現は、レ・ミゼラブルを生んだフランスの元外交官ステファン・エセル（2013年没）が書き、15Mに参加した人々に大きな影響を与えた小冊子『怒れ、憤れ』から引用されている。エセルと15M参加者たちは、まさに新自由主義的グローバル化に基づく政治・経済システムが`市民の様々な権利を奪っていることに怒り、システムや「時代の流れ」とやらに隷属することなく、自分たちの権利をきちんと守るために立ち上がった。

私たち日本人の大半は、国民に嘘をつき、支離滅裂なコロナ対策しか打たない政府に対して、さして怒らない、闘わない。仕方ないと諦め、現状に隷属する。そんな国のありようを見た（わが父を含む）戦争体験者の多くが、今「まるで戦時中のようだ」と憂えるのも、当然のことだろう。「2度と戦争を繰り返さない」というのなら、戦時中のような国のあり方や社会の流れに、怒りを抱き、隷属しないこと。それが大切であるはずだ。

奴隷制の記憶

「奴隷制の記憶は、決して消せはしない」

　黒く気高く光る顔をこちらに近づけ、老紳士は言い放った。彼は、キューバ革命成功ののち、地元である東部バラコーア県初の黒人国会議員になった人物だ。その祖先はアフリカから奴隷として連れてこられ、彼の祖父母の時代まで、奴隷として生きることを強いられた。だが、彼の父親は、小学校レベルまで勉強する機会を得て、その後は馬具職人となった。そして、子どもたちに十分な教育を受けさせることに専念。その結果、今や100歳に迫る長生き老紳士は、高等教育を受け、農業技師となり、革命政権下で国会議員をつとめた。

「無学であることほどの奴隷状態はない。それが祖母の口癖だった。私たちにとって、それは今でも大きな戒めだ。だから子どもたちには言い続けたんだ。『今学びなさい。万一、奴隷制が復活した時に、手足や指を奪われないように』と。幸い、キューバでそんなことが起きることはなさそうだけどね」

　米国でのBlack lives matterの運動を見ていて、彼のことを思い出した。米国では、かつて奴隷として連れてこられた人々の子孫である黒人が、今も手足や指だけでなく、命を奪われている。しかも、たとえ学があったとしても、その危険と不安は常に付きまとっているという。著名な学者でさえ、黒人であることで米国社会に気を許せないでいる。ニューヨークタイムズの記者が、そんなコラムを書いていた。これは、「黒人差別」という言葉だけで説明できることではないだろう。

　歴史が作り上げた差別意識。植え付けた偏見。それは、米国では黒人、日本では在日朝鮮人や部落出身者に対して、というように、民主主義社会になったはずの現代にも残っている。その差別と偏見を社会として全面的に否定し、平等の価値を共通認識とすること。それを可能にする社会制度と教育を築くことが、欠かせない。

　平等を掲げる社会主義キューバにおいても、差別が完全に消えたわけではない。が、その裏にある歴史の記憶ときちんと向き合い続け、間違いを正す努力を社会が続ける限り、人の命は尊重されるのではないだろうか。

　

つながる子どもたち （ Mexicoより）

仲間たちとボランティアで運営する「ストリートチルドレンを考える会」が応援している、メキシコシティのストリートチルドレン支援NGOに、Casa Alianza México がある。私とパートナー（フォトジャーナリスト）の篠田は、もう30年ほどつながりを保っている仲間だ。そんな彼らが、このコロナ危機下で「初めて始めた」ことがある。５カ国の子どもたちをつないだオンライン・アクティビティだ。

Casa Alianza は、米国ニューヨークに本部を置く国際NGOで、英語ではCovenant Houseという。そのメキシコ・中米版が、Casa Alianzaだ。現在、ニューヨークとメキシコシティ、グアテマラシティ、テグシガルパ（ホンジュラス）、マナグア（ニカラグア）に拠点を持ち、路上生活をしている・していた子どもたちへの支援活動を展開する。子どもが、路上生活を抜け出し、大人になって自立するまでの生活を支える定住施設を持つ。その定住施設「グループホーム」に暮らす子どもたちは皆、現在コロナ問題のために外出自粛中だ。過去に受けた暴力や虐待の体験、薬物依存などから、もともと精神的に不安定な状態にいる彼らが、狭い空間での共同生活を長く続けることは、喧嘩や鬱状態など、多くの問題を生む。

そんな陰鬱な空気を打ち破り、子どもたちが安心して困難を乗り切れるよう、グループホームのスタッフは、あの手この手で彼らの気を紛らわし、前向きになれるようなアクティビティを考えているという。そんななか浮上したのが、「５カ国のグループホームをオンラインでつないで、互いのことを発表したり、コンテストをやったりする」というアイディアだ。メキシコのスタッフが提案した。

第一回は、それぞれが暮らす「ホーム」について、子どもたちが紹介しあったという。全員参加が原則だ。これまで会ったことがなく、存在も知らなかった、別の国に生きる仲間たち。彼らとの出会いが、子どもたちに新しい楽しみやモノの見方をもたらしたという。

どんなに辛い状況の中にいても、「ひとりじゃない」という感覚こそ、ひとの心を救い、命を救う。コロナ危機がもたらした「つながり」が、憂鬱な日々を送る子どもたちの心に、新たな希望を生み出したようだ。

消滅するはずだった資本主義

ある人から、資本主義に関する本が数冊送られてきた。その中で、まず『じゅうぶん豊かで貧しい社会　理念なき資本主義の末路』という本を読んでみた。スキデルスキー父（経済歴史学者）子（哲学者）の著書だ。といっても、彼らを知っていたから最初に手に取ったわけではない。タイトルに興味を持ったからだ。

著者の一人が哲学者であるせいか、禅問答のような文章もあって、スイスイ読めるものではないが、そこには目から鱗的なこと、大いに考えさせられる議論があった。

序論で注目したのは、何と言っても、ケインズは、「資本主義はいずれ消滅する」と考えていたのに、実際にはそうならなかったということ、それがまさに間違いの始まりだということだ。

「ケインズは、資本主義のこの悪癖（自由市場経済は、雇用主に労働時間と労働条件を決める力を与えると同時に、地位を誇示するような競争的な消費をしたがる人々の生来の傾向に拍車をかけるという悪癖）をよく知ってはいたが、富の創造という本来の任務が終われば、資本主義は消滅すると考えていた。この悪癖が深く根を下ろし、当初目指した理想を見失わせるとは、予見できなかったのである。」

著者によると、ケインズは、よい暮らしができる豊かさが実現すれば、金儲けや金銭欲のために働くという資本主義的な発想は、社会的に容認されなくなるから、資本主義はその任務を終えて、自然消滅するだろうと考えていたそうだ。倫理的に考えて、ある程度、よい暮らしができるようになった人間は、お金を稼ぐことではなく、もっと別のことに時間やエネルギーを使うのが、人としてしぜんだろう。ケインズのそんなつぶやきが聞こえる気がする。

この本は、最終章で、「物質的な幸福の実現に必要な労働量が少なくなった社会や経済の姿を描き出そう」と試みている。著者が考えるように、「先進国」の中上流層のように、物質的な豊かさはもうある程度手にしている人たちは、もっと稼ぐことではなく、「真によい暮らし」とは何かを考え、それを社会で実現していくために、時間やエネルギー、愛を注ぐべきだろう。それこそが、まだ物質的に恵まれない人たちを助け、より多くの人に真の幸福をもたらす。そう考えると、現在、「世界を支配している資本主義」は、確かにできるだけ早く消滅しなければならない。

「教育」は何のため

朝日新聞の記事によると、自民党の教育再生実行本部が「教育のあり方」を洗い直しているという。その目的は、「教育の出口として、経済界が求める社会人像も議論し、具体的な提言を法改正につなげていく」ことだそうだ。恐ろしい。教育は、経済界が求める人間をつくる道具ということか。

そもそも世界中で「格差」が、細かい分断を積み重ねつつ拡大しているのは、教育政策をも含め、世界の流れが、政治が、「経済」を基準にデザインされ、つくられ、動かされている結果だと感じる。全体の底上げとか、社会に役立つ人間を育てるとか、雇用機会が増えるとか言うと、きこえはいいが、要は「金融・多国籍企業を中心に動く世界」を「維持、発展」させるためのニーズに合わせて、人間は育てられ、訓練され、選別されて、それぞれに「相応の機会」が与えられる、ということではないか。その裏には常に、格差を肯定し、その前提に立って各個人が努力すべきだという経済論理がある。流れに乗れない人間、乗せるにはコストのかかる人間は、はじめから政治・経済世界の視野に入っておらず、切り捨てられていく。私が出会った中米のギャング少年たちも、そうやって「切り捨てられた」人間だ。

去る５月、スペインで、自閉症をはじめとするいわゆる障がいをもつ子どもたちと、持たない子たちが、みんな同じ教室で学ぶ公立小学校を訪問した。ひとつの教室のなかで、様々な子どもが、５、６人のグループになって学んでいる。先生に、「ここまでいろいろな子どもがいると、大変じゃないですが？」と尋ねると、「いえ。むしろこのほうが、子どもたちは人間として成長します。学校は、子どもがたくさんの知識を詰め込むためにあるのではなく、一人では完璧でなくても、みんなで学び合い、支え合えば、幸せに暮らしていけることを体験してもらう場なので、このほうがいいんです」という答えがかえってきた。

教育現場、子どもが育つ環境にそうした意識が欠けている限り、日本社会は、世界はますます不平等で不幸なものになっていく。

表現・言論の自由の重みを知る

地中海の島国マルタで、「パナマ文書」をもとに政府の疑惑を追及する記事をブログに書いていたジャーナリストのダフネ・カルアナガリチアさん（53）は、さる10月16日、車に爆弾が仕掛けられ殺害された。彼女は、政府閣僚や首相の妻が中米パナマに会社を置き、マルタにエネルギー輸出を図るアゼルバイジャンの大統領の家族の会社から大金を受け取ったことを暴いた。追い詰められた首相は今年６月、前倒し総選挙に踏み切り（どこかできいたような）、何とか過半数を確保して、再出発した。

この事件、9月から10月にかけて取材してきたメキシコのジャーナリストの状況に似ていることに、背筋が寒くなった。権力の悪事を暴こうとするジャーナリストは、ペンを折られる。だが、それ以上に私の関心をひいたのは、彼女が殺された後の市民の反応だ。

人口、わずか42万人の国で、約１万人の市民が首都周辺で2度、集会を開き、彼女の殺害と政府の対応に抗議する姿勢を示した。先月29日の集会では、老若男女、あらゆる参加者が彼女がブログに残した言葉、「我々は黙らない」の書かれたTシャツを着ていたという。治安が比較的よく、記者殺害事件など起きたことのなかった国で発生した、表現の自由を侵害する犯罪行為に、人々は大きな怒りを感じている。

この17年間に100人を超えるジャーナリストが殺害されているメキシコでも、勇気あるジャーナリストと彼らを支持する市民は、自分たちがよく知るジャーナリストが権力によって理不尽に抹殺されると、通りに出て声を上げる。社会から表現・言論の自由が奪われれば、権力によるファシズム支配が完成すると承知しているからだ。

この日本で今、もしも権力の絡んだ理不尽な現実の裏のからくりを暴こうとしていたジャーナリストが殺されたとしたら、市民はどう動くのだろう。何十万人もの抗議集会が開かれるだろうか・・・